東京都青梅市、なんでか「体調不良によりしばらく休みます」の個人の店舗が急増中。まあ高齢化が進む古い街なんだが…西東京は団塊やその親が戦後に大量に住んだからね。
考えられる要因は順位的には
１ 高齢、持病持ち
２ 不況の進行、無理がたたった
３ 原発事故直後の大量被爆に遠因する
３はけっして侮ってはいけない。忘れようとしてはいけない。少なくとも西方は静岡ぐらいまでは。
（2011年終盤に測定。まだまだ参考にしていいhttp://goo.gl/Uvjhf）
だいたいが低線量被曝でまっさきに弱るのは老人と病人だ…やけに疲れるから。がん細胞退治につねに免疫が動いていたり、電磁波＝Ｘ線ガンマ線で体力が奪われたり筋肉が誤動作したりと。大塚キャスターの白血病発症や天皇手術騒ぎに地井武男死去に山口美江急死など、事故後はやけにへんな突然死や急な入院手術が増えた。
原発事故被曝に起因する被曝病の潜伏期は部位にもよるがおおむね４〜１０年。『まだまだこれから顕在化してくる。』
なんでか青梅市では、酪王牛乳が配達されている。おそらくベクレル測定で目立った数値は出ないんだろうけどね、やはり懸念要因としなくてはなるまい…半減期でしだいに減っていくというのはまだ事故後50年以上は無視してよいレベルで、むしろ雨水流水や風などで移動し、あるいは食物連鎖で生体濃縮…これによる『一カ所に大量に集積されたホットスポット、高汚染食物』をつねに警戒すべき時代が何十年かは続く。
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おれもかつてはたまにホンダ系のモトクロスコースでレンタルだけどレーサーモトクロスで練習や草レースしていたりした。（趣味レベルなんで８５ｃｃラージだけど、それでもオーナーにプロ入りを打診された…ぶっちゃけ１２５ｃｃは高さ５ｍ前後飛ばなきゃいけないんでたまにはしるだけの趣味にしては怖い…マイマシン購入して毎日練習しないと報道沙汰になった故人（以下に後述）のようになってしまう…いまんところは運良く手首亜脱臼だけで済んでるけど）
サーキット走行も警察の技能講習もよくやってた。
そして原発事故後は嫌でも被曝や汚染について調べて議論して、詳しくなった。自身が未成年期にＲＩ治療被験者だったから医学知識もあった。
この事故を聞いて、「原発事故由来放射性物質」被曝の見地からはこう結論。
・モトクロスコースを走るとわかるが…河川敷、耕したような黒土
晴れの日は土埃もうもう…雨ならどろどろ…長時間練習したら大量の土砂を飲み込んでいる。洗面所で鼻腔や口内まして顔など洗ったら、「ぅゎぁぁぁ」である。
・つまりどんなに線量計では低い汚染レベルでも、ベクレル測定でも低いとしても、大量に摂取して吸引して、結果的に生態濃縮プロセスになってしまっており、余計な被曝要因となるし、体内取り込みなのでゼロ距離から電磁波カッターが身体各部を襲撃する環境が一定期間続く（大半が排出されるまで…消化器ならまだ短時間で済むが血中や肺の中ともなると…）
・いわき市は、事故原発３０ｋｍ圏…いかな線量が低くても、レアで危険な放射性核種は豊富である（より遠方の地方に比べたら）。ということはセシウムのみでは済まない確率は高くなる、ストロンチウム、プルトニウムなど…
いずれにせよ、同胞というか先輩格である。お悔やみ申し上げる。
モトクロス第一人者、小関英吾さん死亡 練習中に転倒
福島県いわき市泉町下川のモトクロス訓練場で２月２８日午後５時１０分ごろ、同市若葉台２丁目、プロライダー小関英吾さん（３４）が２５０ｃｃのモトクロスバイクを運転中、高さ２・５メートルのジャンプ台付近で転倒し、全身を打って死亡した。
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２０１１年に宮城県・塩釜港の会社の薩摩揚げを線量計密着で計測して
瞬間最大０．４マイクロシーベルト台、つねに０．３マイクロ当たり前…を確認して以来、
今冬は福島・宮城産は買っていなかった。
こないだ、１シーズン１回ぐらいはいいだろうと買って、
しかし線量計をアイロンのようにパック表面をはわせて詳細にスクリーニング計測。
かつて０．４出た会社の製品だったが今回は検出されず。
新潟などほかの地域のは計測しない。
今後も福島宮城産のは計測してから調理する。
http://d.hatena.ne.jp/geasszero/20120318/1332046216
http://d.hatena.ne.jp/geasszero/20120508/1336407452
http://www.youtube.com/watch?v=45vMlrdGXt4
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http://www.asahi.com/politics/update/0301/TKY201303010370.html
岩手・大槌町、町税が歳入の１％切る 新年度予算案
【東野真和】岩手県大槌町は１日の３月定例議会に、総額６４５億２０００万円の一般会計当初予算案を提出した。震災前の予算規模の１２倍にあたる。一方、町税は事業所の激減や人口流出などで震災前から半減し、５億６９３１万円と見込んでいる。地方自治の裁量がないことを「３割自治」と言われるが、それをさらに下回り、１％未満になってしまった。
規模が膨らんだのは、大半が震災の復旧・復興関連で、６地区の防災集団移転事業に１２６億円、区画整理事業に５０億円、新年度内に完成予定の４地区の災害公営住宅計３５４戸分の建設などに４７億円、処理事業に２４６億円など。
また、碇川豊町長の公約だった、震災を風化させないために犠牲になった町民の記録を後世に残し、将来閲覧できるようにする「生きた証（あかし）プロジェクト」に２５００万円を計上した。
