つまり先行きはまだまだ不透明。もうけのネタには乏しい。
ＩＴ端末と液晶パネルは赤字のままなのです。←これ非常によくない。よくないから記事見出しはダマシテクニックでまるで液晶は売れてるように偽装している。グローバルでは単価は取れない。
ソーラーは脱原発効果でしょう、ニュータウンぐるみで導入するエコタウンプロジェクトも多いし、買い取り制度が額面変更するので駆け込み需要が大きい＝駆け込み後は急に冷え込む『補助金打ち切り現象』に苦しむ。
http://www.nikkei.com/markets/kigyo/gyoseki.aspx?g=DGXNASFL010PY_01082013000000
シャープ営業益30億円の黒字、スマホ液晶堅調 ４〜６月
最終損益は179億円の赤字2013/8/1 15:41
シャープが１日発表した2013年４〜６月期の連結決算は、最終損益が179億円の赤字（前年同期は1384億円の赤字）だった。テレビやスマートフォン（スマホ）向け液晶パネルの販売が伸び、営業損益は黒字転換したが、営業外で計上した利払い費用などがかさみ最終損益は赤字額を大幅に縮めたものの黒字に転換できなかった。
営業利益は30億円の黒字（前年同期は941億円の赤字）だった。事業別ではデジタル情報家電や液晶が赤字額を縮小したほか、太陽電池と電子デバイスが黒字に転換した。
売上高は前年同期比33％増の6079億円だった。このうちデジタル情報家電の売り上げは18％増の1589億円。液晶カラーテレビは販売台数が156万台と、前年同期に比べ６％減少したが、販売金額は803億円と３％伸びた。記者会見した大西徹夫代表取締役専務執行役員（最高財務責任者＝ＣＦＯ）は「テレビの大型化に伴って単価は伸びている」と説明した。
同時に発表した14年３月期の連結業績は公表済みの予想を据え置き、年間配当計画も無配継続を変えなかった。大西ＣＦＯは足元の収益環境について「４〜６月期の業績は好調だが、依然として厳しい状況であることに変わりない」と述べた。製品別の通期販売計画では携帯電話を下方修正し、太陽電池を上方修正した。〔日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ）〕
従来の赤字体質の企業年金を崩して一時金が出ただけ。来期はもうわからない、来年は…
（確定拠出年金って何？/ 教えて！資産運用ABC | ゴールドマン・サックスhttp://www.goldmansachs.com/japan/gsitm/forum/401k/nani_1.html）
http://diamond.jp/articles/-/36934
また、年金には大別して、ＤＢ（Defined Benefit）とＤＣ（Defined Contribution）、すなわち確定給付型（ＤＢ）と確定拠出型（ＤＣ）の年金がある。これは、企業年金の場合でも同様だ。従業員の立場に立つと、年金だけを考えるなら、企業側で運用リスクを負って将来の支払いを約束してくれる確定給付型年金の方が有り難いかも知れない。加えて、率直に言って、ＤＢからＤＣに移行する場合、ＤＣの想定利回りはＤＢのものよりも相当に低い場合が多く、年金が実質的に減額されていると見ることができる場合が多い。
しかし、好条件のＤＢ年金に固執すると、企業に過大なリスクとコストを負わせることになり、結局、将来の給与やボーナスが圧迫されたり、経営が傾いたりもする（数年前、金融危機に加えて年金の重みで米国のＧＭが倒れたことは、記憶に新しい
液晶パネルはいくら売り込んでも、国際シェアが大きく値下げ幅が大きく柔軟に仕様変更するサムスンにかなうはずがない。ガラパゴスに安住してきたツケでしかない。
http://www.nikkei.com/markets/kigyo/gyoseki.aspx?g=DGXNASDC3100G_31072013EA2000
パナソニック純利益1078億円 ４〜６月、年金変更など特殊要因2013/8/1 1:29
パナソニックが31日発表した2013年４〜６月期の連結決算は、最終的なもうけを示す純利益（米国会計基準）が前年同期比８倍の1078億円と、同四半期として過去最高になった。人員削減や工場再編などのリストラ効果に円安が加わり採算が改善した。ただ年金制度の見直しなど一時的な増益要因も大きい。薄型テレビなどは苦戦が続き、収益回復は道半ば。今後リストラ費用の計上などを見込み、通期の純利益見通しは500億円から変えなかった。
売上高は１兆8245億円と１％増え、本業のもうけを示す営業利益は642億円と66％増えた。もっとも円安が売り上げを押し上げた面も大きく、為替の影響を除くと実質減収だった。これを固定費の圧縮効果で埋め、増益を確保した形だ。さらに、確定拠出年金の導入で年金負担が大幅に減少。純利益の大幅増加は、年金制度変更に伴う一時金798億円を営業外収益に計上したという特殊要因も大きい。
パナソニックは前期まで２期連続で7500億円を超える最終赤字を計上。昨年６月に就任し２年目を迎えた津賀一宏社長にとって、今期は結果を求められる年となる。
３月にまとめた16年３月期までの中期経営計画では「赤字事業ゼロ」を目標に掲げている。特にテレビ・パネル、携帯電話、半導体などは課題事業と位置付け、拠点再編などを急ぐ方針だ。
だが改革は道半ば。テレビ・パネルは用途拡大に努めたものの、４〜６月期は115億円の赤字（前年同期は192億円の赤字）。携帯電話は54億円の赤字（同37億円の赤字）、半導体事業も38億円の赤字（同39億円の赤字）だった。デジタルカメラは販売台数が前年同期から約６割減った。
通期の最終損益が500億円の黒字（前期は7542億円の赤字）との予想は変えなかった。想定為替レートは１ドル＝85円で据え置いた。実勢レートはこれより円安で推移しているため業績の上振れ要因となるが、先行きが不透明として慎重な姿勢を貫く。
同社は今期、リストラなどの構造改革費用として1200億円を投じる予定だが、４〜６月期で計上したのは43億円だけ。都内で記者会見した河井英明常務は「収益力を回復するために必要な構造改革はしっかりやり切る」と述べた。
いかなストリンガー騒ぎやＰＳ３顛末があっても、
やはりソニーはブランディングがしっかりしていた。やや単価が高く取れておりブランドイメージで売り上げを保っている。なによりスマホもイメージ機能両面で成功したのが大きい。
またソニーはいち早く銀行と生保に進出しポートフォリオ効果が大きくなった。
ソニー最終黒字34億円、円安でテレビ黒字化 ４〜６月
スマホ販売も好調2013/8/1 16:16
ソニーが１日発表した2013年４〜６月期の連結決算（米国会計基準）は最終損益が34億円の黒字（前年同期は246億円の赤字）だった。スマートフォン（スマホ）の好調にくわえ、為替の円高是正でテレビ事業の損益が黒字化。金融事業も収益が大幅に改善した。
売上高は前年同期比13％増の１兆7127億円、営業利益は5.8倍の363億円だった。テレビ事業は52億円の営業黒字（前年同期は66億円の赤字）に転換した。円安効果にくわえ高付加価値製品に注力したことで採算が改善した。スマホ販売が伸びたことで通信機器関連分野は59億円の黒字（同281億円の赤字）だった。金融事業は2527億円と30％増収で、営業利益も67％増の460億円になった。株式相場の上昇を背景とした運用損益の改善で、ソニー生命保険が収入、利益を伸ばした。
14年３月期の連結業績は、売上高を前期比16％増の７兆9000億円（従来予想は７兆5000億円）へ引き上げた。為替レートの想定を従来の１ドル＝90円前後から同100円前後、１ユーロ＝120円前後から130円前後へ変更して押し上げ効果を織り込んだ。ただ、テレビ販売台数は従来の1600万台から1500万台へ引き下げた。連結営業利と純利益の見通しは変えなかった。配当予想も「未定」のままとした。
同日都内で記者会見した加藤優最高財務責任者（ＣＦＯ）は「足元でまずまずの結果を残したが、先行きは楽観していない」と述べた。〔日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ）〕
４Ｋが倒れたら松下は本当に駄目だろう…どっかに吸収されて消えてサンヨーみたいになりかねない。
でも総務省とメーカーの都合だけではじまっている４Ｋがちゃんと普及して利益になるとは正直…3Dテレビのバカ騒ぎみたいになるんでは。
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20130430-00010001-bjournal-bus_all
パナ、ソニー、シャープ…がけっぷち電機3社の明暗を分けたものとは？Business Journal 4月30日(火)17時43分配信
「週刊東洋経済 4／27・5／4合併号」（東洋経済新報社）は、『死んでたまるか！ 日本の電機』という特集を組んだ。「工場再編、事業譲渡、資産売却……。電機業界の敗戦処理が続く。一方で、再生につながる芽もおぼろげながら見えてきた。2013年、電機の最終的な浮沈が懸かっている」という業界特集だ。
電機業界の現状を知るためには、ちょうど一年前の特集から簡単に振り返りたい。「週刊東洋経済 2012年5／19号」の第一特集は『ソニー シャープ パナソニック ザ・ラストチャンス』だった。日本を代表する家電御三家ソニー、シャープ、パナソニックが11年度の決算が3社とも過去最悪の最終赤字に転落し、ともに新社長に交代し、がけっぷちを迎えていたのだ。
ソニーは前CEOのハワード・ストリンガー体制下で、ブラウン管テレビでは世界最大手だったために液晶パネル事業で出遅れ、テレビ事業での営業赤字は12年3月期までの8年間で計6000億円以上に達していた。このために、平井一夫新CEOが就任したが、音楽・エンタテインメント畑の出身で、80年代バブル時代のソニー黄金期をほうふつとさせるエピソードの数々を当記事では当惑気味に紹介した。
パナソニックも00年代の流れを読み違えていた。00年代半ば、時代は液晶パネル事業が主流になっていくにもかかわらず、プラズマパネルに巨額の投資を続けた。プラズマ世界一を目指し、兵庫県尼崎市に巨大工場を次々と竣工させた。この巨額投資を決断した中村邦夫元社長、大坪文雄前社長に対し、「すぐに閉鎖すべきだ」と進言した津賀一宏専務が新社長に就任した。
そして、シャープは液晶パネル事業の波には乗ったが、世界的な競争による低価格化と円高の影響で、採算のとりやすい大画面市場に打って出たが、顧客として当てにした北米市場で不況になり、その影響をモロにかぶってしまったのだ。台湾の世界最大のEMS（電子機器受託製造サービス）である鴻海（ホンハイ）グループがシャープへの資本参加に名乗りをあげ、交渉が始まった。鴻海は売上高9.6兆円、年商の4割がアップル社であり、事実上、シャープはアップル陣営のなかに組み込まれた。このため、技術畑出身の奥田隆司社長の力量が問われていた。
では、1年後の現在はどうなっているか。
まず、ソニーは、4月25日、12年度（13年3月期）の連結業績予想を上方修正し、2月に1300億円と予想していた営業利益が2300億円になる見通しだと発表した（前期は673億円の赤字）。円安などで売上高が増える上、米本社ビルなど資産の売却による利益が想定を大幅に上回ったためだ。
パナソニックは、兵庫県尼崎市の工場の生産を停止したものの、リストラ関連費用も膨らみ、2年連続で7千億円を超える最終赤字を計上する見込みだ。シャープは、鴻海との出資条件をめぐり交渉が決裂、韓国サムスン電子との提携にこぎつけた。自社の液晶テレビ販売を縮小したほか、12年12月に2960人が希望退職した。営業損益は下期（12年10月〜13年3月期）に限れば、黒字に転換した模様だ（産経新聞29日付「電機大手どうなる『通信簿』 脱デジタル家電で明暗」）。
今号の特集『＜シャープ＞ iPhone5Sも期待薄』にあるように、シャープはいまだ綱渡り状態だが、ソニーとパナソニックは円安とアベノミクスで回復しているかのように見える。ただし、今号の記事『御子柴史郎／野村証券アナリスト パナは売り、ソニーは買い』とあるように、明暗がくっきり分かれつつある。
特集記事『＜ソニー＞ テレビ10年ぶり黒字化 当面の食いぶちはスマホ』にあるように、スマホ中心の「携帯機器」、デジカメなどの「映像機器」、そして「ゲーム機」の3部門を重点分野に据えた平井社長は技術力にこだわり、スマートフォン（高機能携帯電話）「エクスペリアZ」を発表。部門連携で生まれた高性能なカメラ機能を持つ、エクスペリアZを通信会社のトップが「イチオシの商品だ」とコメントし、2月9日の発売以来、6週連続で国内の携帯電話販売台数でトップを記録した。復活ののろしをあげつつある。
1年前の「週刊東洋経済 2012年5／19号」の特集のなかでも『ソニーを救うのはスマホしかない！』という提言記事が掲載されているが、その提言に乗った形の平井社長路線は意外に堅実かもしれない。
一方で、バクチのような賭けの手に出たのが、パナソニックだ。特集記事『＜パナソニック＞ 『自動車で2兆円』の実現性 B2B大強化宣言の本気度』によれば、「テレビで苦杯をなめたパナソニックが自動車分野で再起を図る。約1兆円の売上高を5年後には倍にしてみせる」という。
「パナソニックの強みは家電事業にあった。その技術をうまくB2Bに生かせばいい。たとえばオートモーティブ（車載関連）事業と白モノ家電は一見、まったく関係ないように見える。しかし、車載用エアコンはどの部品メーカーでも作れるわけではない。パナソニックが強みを持つ領域は広く、ユニークだ」
「B2Bでフォーカスを合わせている事業の一つが自動車関連。今、われわれがカーメーカーそのものになる気はない。将来なるかもしれないが。ティア1、ティア2という部品事業をやっており、長年培ってきたお客様との信頼関係があるので、安心して投資できる。同じく航空機産業も大きな成長が見込める」
と、津賀社長は東洋経済記者に語っているほどだ（東洋経済オンライン『パナソニック、「脱家電メーカー」への決意 津賀社長が語る、目指すべき姿』2月4日付）。米GMとの共同開発に合意したほどで、中期的な重点施策としては、自動車産業や住宅産業向けなどの「BtoB事業」を強化するのだという。
売上高を「5年後には倍にしてみせる」という津賀社長。5年後はパナソニックは創業100年を迎える。その頃にはパナソニックは電機メーカーではなく、自動車部品メーカーになっているのかもしれない。
松井克明／CFP
いま３２型ってソニーでも３万円台でしょ…
そりゃゴミみたいに投げ捨てたくもなるわ。これがグローバル効果。日本メーカーを瀕死にした。
同社は例年、１〜３月にブラビアの新製品を発表するのが通例となっている。そのモデル数は10年の23モデルをピークに、11年は16モデル、12年が13モデルと減少傾向にあるが、12年までは20〜30型台も複数のモデルを展開していた。競合するシャープや東芝、パナソニックなどを含め、40型未満をここまで大幅に減らしたのは異例だ。
■32型は「どんどん落ちている」、ＨＤＤやＢＤ内蔵機も採算合わず
「小さいテレビに対するニーズはあるので、今後も32型のラインアップは必要。手を抜かずきちんと進化した製品を投入するが、ラインアップは薄くなっていくだろう」と語るのは、国内市場におけるブラビアの販売を統括するソニーマーケティングの本多健二統括部長（ホームエンタテインメントプロダクツマーケティング部）だ。本多統括部長は40型未満の市場について「40型未満の領域で主力となっている32型の販売台数は、前年比で半減以下の勢いでどんどん落ちている。このレンジは購入者も『映りさえすればいいや』という考え方だし、タブレットをテレビの代用として使う動きも広がってくる。今後も販売台数が減少し、金額ベースではさらに下落幅が大きくなるだろう」と厳しい見方を示す。
■不良在庫は既に解消、むしろ機会損失の懸念も
今回の最大の特徴としている４Ｋも、対応の放送や映像ソフト、動画配信は現時点でほとんどなく、ニーズの掘り起こしもこれからだ。今村執行役員は「『もっといい音で』『もっときれいな映像で』など、購入者の潜在ニーズはまだ多くある」と強調し、従来のブラビアで採ってきた高付加価値路線の正当さを訴えるが、一歩間違えば販売不振から脱却できず、“変われないソニー”の象徴となってしまう危険もはらんでいる。（電子報道部 金子寛人）
4Kってのはセカンドライフの団塊が買ってるんだよ。メカ好き世代だからね…
ついでいわゆるリアル充実層の若中年が。
でも、ものめずらしさだから、廃れる可能性は低くない。単価は上げられたが、売れる数（市場規模）は増えてないのだし…
http://biz-journal.jp/2013/01/post_1357_2.html
中央日報（1月11日）かつては日本のお家芸だったテレビも、今や韓国勢の勢いに押され、なすすべがない。日本メーカーと異なり、サムスンでは絶好調の業績を誇っている。
そんな状況を反映し、サムスン電子・尹富根（ユン・ブグン）社長が「テレビ業界にはもうライバルがいない」と高らかに勝利を宣言！ 日本をはじめとする家電メーカーではなく、「これからの新たなライバルはモバイル業界から出てくる」という見方を示している。東芝やソニーのテレビ出荷台数が1500万台未満であるのに対し、サムスンの出荷台数は5100万台。今年はさらに上乗せし、5500万台の販売を目標としている。
4Kテレビに期待を寄せる日本メーカーに対し「テレビ市場は頭打ちになった」という観測をする尹氏。サムスンでも4Kテレビの開発は行なっているものの「新たな市場を育成するには、スマートテレビを個人化する必要がある」と、その視線は日本メーカーのはるか先を見つめているかのようだ。
サーチナ（1月3日）
しかし、本記事は4Kテレビの普及にはやや懐疑的なスタンスを取る。その理由について「コンテンツが圧倒的に少なすぎる」「消費者が本当にそれ（引用者注：高画質）を求めているのかは疑問だ」ということ。確かに4Kの映像コンテンツはほとんどなく、その実力を発揮する機会がない。また、そもそもバラエティ番組やテレビドラマなどに、視聴者はそこまでの高画質を求めているのだろうか？「日本メーカーの製品が世界の消費者のニーズからどんどん乖離してしまうのではないかという懸念も拭えない」と疑問を呈する。
AV Watch（1月11日）
というのも、これまでのフルハイビジョン画質では、55型以上の大画面テレビになると画質の粗さが目立ってしまっていた。この問題を解消するために東芝では4Kテレビに進出。4Kテレビならば現在放送されているフルハイビジョン映像でも、隅々まで美しい映像が楽しめるというわけだ。逆に言えば、55型以下のテレビを所有している一般人には、4Kテレビは縁のない存在ということか。
いくら日本の右翼ゴロが呪術でライバルを蹴落とそうとしても、（最近なんか多いっすね、遭難とか荒天とか…中韓の人の犠牲が急に増えたよね〜急に）
暴力沙汰では市場の覇者を倒せまい…
仮に暴力沙汰で蹴落としたって、それは二番手以下になった日本メーカーのためにはならない…実力が乏しいままだからだ。
